「令和5年度テニス環境等実態調査」報告書 発刊にあたって
2024年4月
公益財団法人 日本テニス協会
会長 山西 健一郎
平成24年度以降、日本テニス協会はテニス基本データの収集とテニス環境の改善に資する調査を実施し、その結果を「テニス環境等実態調査報告書」として公表しています。
令和2年度から令和4年度は、コロナ禍による環境変化が、テニス事業者等に与える影響を継続的に調査・把握し、広くテニス関係者へ情報共有を続けてきました。
コロナ禍を経て、令和5年度はテニス界でもコロナ禍以前と同様に大会やイベントが開催されるだけでなく、各地で活発な動きが見受けられました。そうした中、本協会が推進する富士山プロジェクトによる選手数の増加や、普及推進事業によるテニス人口の裾野拡大は急務となっています。
令和5年度の調査では、近年ジュニア世代の選手数が減少し、中でも高校生世代は著しく減少傾向がみられることから、高等学校体育連盟テニス専門部のご協力のもと、現役の全国部活生を対象としたアンケート調査を実施しました。本調査が今後の選手数増加に繋がる一助になることを期待し、報告いたします。
また、普及推進事業としてテニス型授業「テニピン」の小学校への導入拡大を目指す中、今後の活動を進めていく指針として、全国の小学校を対象にテニピン授業の導入数も調査しました。
本報告書は過去の分を含め、本協会公式ホームページでご覧いただけますので、積極的にご活用いただけたら幸いです。
最後になりましたが、本調査の実施に当たり、スポーツ環境調査助成事業としてご支援いただいた独立行政法人日本スポーツ振興センター様、アンケート調査の準備にご協力いただいた全国高等学校体育連盟テニス専門部様、そしてアンケートにご回答いただいた全国の皆さまに厚く御礼を申し上げます。
「テニス環境等実態調査」報告書