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TENNISP&Sでテニスをはじめよう!

人口等環境実態調査

「平成29年度テニス環境等実態調査」報告書 発刊にあたって

2018年6月

公益財団法人 日本テニス協会
会長 畔柳信雄

 日本テニス協会は、平成24年度以来、テニスに関する基本データの編纂、TENNIS PLAY & STAYを中心にテニス普及のための環境改善に資する調査を行って参り、本年度の調査は6回目となります。この昨年度の報告では、日本のテニス人口が439万人に達したことがご報告され、平成24年度調査の373万人、平成26年度調査の399万人から着実に伸びていることが確認されました。本年度の調査報告書では、7年振りに発表された文部科学省の「体育・スポーツ施設現況調査」による全国のテニスコートに関するデータを紹介しております。1990年代と2000年代の20年に及んだ日本経済の低迷がテニスをする環境、特にテニス施設にどのような影響を与えたかはテニス関係者にとっては大きな関心事でした。本年度報告書は、この間、特に民間施設においてテニスコートが激減したことを明らかにしています。
 
 また本年度調査では、テニス普及のツールである「TENNIS PLAY & STAY」の市区町村への浸透調査として、自治体の公共スポーツ施設の指定管理者130団体を対象としたアンケート調査を実施しました。公共スポーツ施設で利用実績のある運動種目を明らかにするとともに、「テニス」のタイプ別利用及びTENNIS PLAY & STAYの認知度についての調査結果もご紹介しております。

 他方、昨年3月小学校学習指導要領が改訂され、平成32年4月1日より小学校第3~4学年と第5~6学年の体育の授業にテニスが採用される途が開かれました。日本テニス協会は、TENNIS PLAY & STAYが小学校の体育教材として非常に適しているとの判断の下、全国規模での小学校でのTENNIS PLAY & STAYの採用に向けた取り組みを本年度から開始しました。こうしたことから、本年度調査では小学校児童を対象としたTENNIS PLAY & STAYを活用した放課後活動で実績のある横浜市立小学校と松江市立小学校での二つのプロジェクトを対象にヒアリングを実施し、TENNIS PLAY & STAYが持つ教育的側面を紹介させて頂きました。

 日本テニス協会の活動目的は、生涯スポーツ、競技スポーツ、そして観るスポーツとしてのテニスの振興にあります。これまでの報告書と併せて、本年度のテニス環境実態調査報告書が本協会はもとより、全国のテニス関連団体、関係者の皆様のテニス普及活動並びにテニス事業活動の参考となれば幸いです。なお、これまでの5つの報告書は本協会公式ホームページ上で閲覧可能となっております。

 平成29年度テニス環境等実態調査報告書の発行にあたり、スポーツ環境調査助成事業としてご支援をいただいた独立行政法人スポーツ振興センター、アンケート調査にご協力頂いた自治体の公共スポーツ施設指定管理者、事例調査にご協力頂いた横浜市及び松江市の関係者の皆様、専門的な視点からアドバイスをいただいた公益財団法人笹川スポーツ財団に対して謹んで御礼申し上げます。

 

「テニス人口等環境実態調査」報告書

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